ABOUT

パーソルクロステクノロジーを知る

2023年1月、3社合併により新たに生まれ変わった
パーソルクロステクノロジーは、
唯一無二の高付加価値・高品質な「技術サービス」をご提供する
エンジニアリング企業として
幅広い社会の技術課題の解決に貢献しています。

What's
Persol Cross Technology?

2分でわかるパーソルクロステクノロジー

  • パーソルクロステクノロジーの価値

    A×B の掛け算で 他分野へ提供する高付加価値・高品質な技術サービス

    パーソルクロステクノロジーは、合併3社の強みを生かした豊富なサービスラインナップと、多種多様な業界に対してのエンジニアによる技術課題解決が強みです。
    自動車・航空宇宙・産業機器・家電・ロボット領域や、ITなどの技術領域において、高付加価値・高品質な「技術サービス」をご提供しています。
    既存のアイデアやモノ・事業に、新たな技術力を掛け合わせることで、私たちにしか生み出すことのできない価値を提供しています。

  • パーソルクロステクノロジーの研修制度

    人材を育て、技術力を磨く

    パーソルクロステクノロジーでは、エンジニアとして生涯活躍できる人材を育てるべく、最新の技術トレンドを踏まえた各種研修を実施しています。
    研究開発・ものづくり・ITという3つの領域において、「集合研修」「e-learning研修」「リモート学習を取り入れた研修」など、エンジニアが最新・最高の技術で活躍ができるようにさまざまな教育環境を用意しています。
    また、専門性向上を目指す「技術スキル研修」、社会人としての能力を高める「ビジネススキル研修」など、技術だけではなく、ヒューマンスキル・コミュニケーションスキルを持ったエンジニアの育成に取り組んでいます。

  • パーソルクロステクノロジーの沿革

    社員が安心してはたらける環境を作りながら、
    社会課題に挑む

    2023年1月1日、パーソルR&D株式会社、パーソルテクノロジースタッフ株式会社、パーソルプロフェッショナルアウトソーシング株式会社が合併し、パーソルクロステクノロジー株式会社となりました。
    新たに誕生したパーソルクロステクノロジーは、人と組織の生産性の向上およびエンジニアの多様なはたらき方を追求し、変革を起こすことで、社員が安心してはたらける環境を作りながら多様な領域における社会課題の解決をめざします。

パーソルクロステクノロジー株式会社 代表取締役社長 正木 慎二

パーソルクロステクノロジー株式会社
代表取締役社長

正木 慎二

TOP MESSAGE

社長メッセージ

社員一人ひとりが
能力を最大限発揮できる環境を準備し、
技術で社会課題の解決を目指す。

私たちの未来で、今後益々大きな社会課題になってくるのは、「500万以上の労働力人口の減少」です。私たちパーソルクロステクノロジーは、これまで磨いてきた「ものづくり技術」と「IT技術」を掛け合わせることでIoTやDXを推進し、お客様の生産性向上に寄与することで、この社会課題の解決を目指します。
また、技術を通しての社会貢献のみならず、社員には、今まで以上の教育と研修の充実をはかり、10年後、20年後のキャリアの選択肢を増やしながら、リモートワーク、複業、新規事業創出のチャレンジなど、時間や場所、立場を超え、一人一人が能力を最大限発揮できる環境を準備し、世界で最もはたらきやすい企業を創って参ります。
技術力を磨くエンジニア、お客様の課題に耳を傾ける営業とエンジニアのキャリアに耳を傾けるキャリアアドバイザー、そして社員のはたらきやすさを追求する管理部門、その全員が技術の可能性に期待し、その進化が社会をより良くすると信じています。応募いただく皆様ともしっかりと向き合い、なりたい自分探しを共に行い、これからの未来を創っていけたら幸いです。一緒に、はたらいて、笑いましょう。

sdgsイメージ画像
SUSTAINABILITY

SDGsの取り組み

すべてのはたらくが笑顔につながる社会を創造

パーソルグループでは、経営理念である「雇用の創造 人々の成長 社会貢献」に基づき、持続可能な社会を目指して、多様なステークホルダーと連携し、社会・環境課題解決に積極的に取り組んでおります。適切なガバナンスの下、グループビジョン「はたらいて、笑おう。」を実現する事業活動を推進し、すべてのはたらくが笑顔につながる社会を創造していきます。


パーソルグループとして取り組む5つの重点課題
マテリアリティー

特に5つのSDGsを重点課題として取り組むとともに、17すべてのゴールについて、達成に寄与する人材の成長支援や雇用創出を実現します。

SDGsの取り組み

2025・2026
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