ニュース(プレスリリース)
パーソルクロステクノロジーに関するニュースについて紹介します。
ANAドローン事業化プロジェクトに学ぶドローン活用セミナー 12/18(火)16:00~豊洲にて開催
2018.11.30
プレスリリース
パーソルテクノロジースタッフ・do
ANAドローン事業化プロジェクトに学ぶドローン活用セミナー 12/18(火)16:00~豊洲にて開催
ドローンサービス提供中のANA担当者による未来のドローン事業徹底解説
総合人材サービスのパーソルグループでIT・ものづくりエンジニアの人材派遣を手掛けるパーソルテクノロジースタッフ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:礒田 英嗣)は、ドローンの活用を促進するためのサービスの展開・ソフトウェア開発を行うdo株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:高原 正嗣)と共催にて、12/18(火)に法人向けドローン活用セミナー第3弾「ANAドローン事業化プロジェクトに学ぶドローン活用セミナー」を開催いたします。
ドローンを使用した郵便局間の輸送実験が開始されるなど、11月に入ってから大きな一歩を踏み出したドローン活用。輸送、点検、測量、建設など、さまざまな業界で実用化に向けた取り組みが行われていますが、多くの企業においては検討段階~導入初期のフェーズにあり、実活用にまで至っていません。そのような中、全日本空輸(以下、ANA)では一昨年立ち上げたドローンプロジェクトにて、航空機点検への活用可能性検討、JUTM(日本無人機運行管理コンソーシアム)を通じドローン管制システム構築にむけた要件検討などの取り組みと並行して、すでにドローンを活用したサービスを提供開始しています。
今回で3回目となる本セミナーでは、ANAホールディングス デジタル・デザイン・ラボ イノベーション・リサーチャーの保理江 裕己氏をお招きして、ANAのドローンを活用した新たな事業ドメイン創出に対する取り組みをご紹介します。ドローンという先進デバイスを既存ビジネス(点検、測量など)にどう組み込めるか、について具体的な事例を用いてご紹介するほか、ご要望に応じて必要な人材についてもその場でご相談が可能です。ぜひご参加ください。
ANAホールディングス株式会社 デジタル・デザイン・ラボ イノベーション・リサーチャー
保理江 裕己氏
2009年4月 ANAに総合職技術職として入社。パイロットの運航手順を作成する運航系の技術業務の後、航空機整備の技術企画業務、2016年7月に公募にてANAデジタル・デザイン・ラボに異動。現在は、ANAのドローン事業化プロジェクトをリードし、ANAグループにおける新たな事業ドメインの創出に挑む。
開催概要
セミナー名 | ANAが語るドローン事業化プロジェクト ~ドローン関連事業を検討している方、必見セミナー~ |
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開催日時 | 2018年12月18日(火)16:00~18:15(受付15:30~) |
開催場所 | 東京都江東区豊洲 3-2-20 豊洲フロント7階 コラボレーションスペース 東京メトロ有楽町線「豊洲駅」より徒歩1分 |
定員 | 50名(当日は名刺をご持参ください) |
申し込み | https://persol-tech-s.co.jp/lp/drone_seminar/ |
内容 |
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こんな方に |
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主催 | パーソルテクノロジースタッフ株式会社・do株式会社 |
do株式会社について
民生用ドローンと革新的なカメラ技術で世界をリードするDJIの日本法人であるDJI JAPAN株式会社と、ITサービス開発を手掛ける株式会社ORSOの共同出資により、2016年10月に設立。「ドローンで社会を豊かに」というミッションを持って、ドローンの活用を促進するためのサービスの展開・ソフトウェア開発を行っています。
パーソルテクノロジースタッフ株式会社について
パーソルテクノロジースタッフ株式会社は、パーソルグループの「派遣・BPOセグメント」のうち、IT・ものづくりエンジニアの人材派遣サービスを提供しています。テンプスタッフ・テクノロジーとインテリジェンス派遣部門の経営統合により、2017年1月よりパーソルテクノロジースタッフ株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
「PERSOL(パーソル)」について
https://www.persol-group.co.jp/
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外80社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
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