ニュース(プレスリリース)

パーソルクロステクノロジーに関するニュースについて紹介します。

未来のエンジニア創出に向けた小中学生向けのエンジニア体験を提供

2019.06.12

プレスリリース

パーソルテクノロジースタッフ
未来のエンジニア創出に向けた小中学生向けのエンジニア体験を提供

~学校・地方自治体と協力し、修学旅行や授業、交流イベントなどで
若年層向けカリキュラムをのべ370人以上に提供~

総合人材サービスのパーソルグループでIT・ものづくりエンジニアの人材派遣を手掛けるパーソルテクノロジースタッフ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:礒田 英嗣、以下パーソルテクノロジースタッフ)は、学校や地方自治体と協力し、小学~中学生を対象としたエンジニア体験を行えるプログラミング教室を開催しており、これまでにのべ370人以上に提供してきました。

岐阜県神戸中学校の修学旅行でのエンジニア体験カリキュラムを提供

直近では、2019年5月に岐阜県神戸町立神戸中学校の修学旅行での職業体験を実施いたしました。岐阜県神戸町立神戸中学校では、中学3年生を対象に修学旅行内でキャリア教育に関するカリキュラムを実施しています。修学旅行という機会を通して、本社やショールームなどが多くある東京近郊にて、職業体験を行っています。今年度はパーソルテクノロジースタッフにてスマートフォンアプリの開発を通じたエンジニア体験をしていただきました。

職業体験では主にiOSやMacOSアプリの開発に用いられる言語「Swift」を使い、ソフトウェア開発環境「Xcode」上にて「おみくじアプリ」を開発いたしました。

子どもがプログラミングに触れ、エンジニアの面白さを体験する機会づくり

経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」によると、2019年をピークにIT人材は減少に転じ、2030年には79万人が不足するとされています。一方で、「エンジニア・プログラマー」は中学生にとって将来なりたい人気職業の一つでもあります。パソコン、タブレット、スマートフォンなどの普及により、タブレット端末を用いた授業や、パソコンを使用したネットゲーム、スマートフォンでのゲームアプリなどに子供の頃から触れる機会がある中、将来の進路としてエンジニア、プログラマー、ゲーム開発者などに興味を持つ中学生は少なくありません。

パーソルテクノロジースタッフでは、未来のエンジニア創出にむけ、IT・機械電気領域の両方で子どもを対象としたプログラミング教室の取り組みを行っています。これまでに、オフィスを解放してのプログラミング体験会や、地方自治体と協力した地域の子どもを対象としたプログラミング教室、小学校での出張授業、中学生の職業体験などを行ってまいりました。

浦安市青少年館での
出張プログラミング教室

北区こども
プログラミング コンテスト協賛

船橋市立夏見台小学校で
プログラミング体験授業

2019_06_kids04-300x167.jpg千葉市こども交流館で
こどもプログラミング体験会

オフィスでの
子ども向けプログラミング教室

ものづくりエンジニア体験

パーソルテクノロジースタッフでは「エンジニアでありたい人とエンジニアと共にあゆむ組織の成長創造」を通じて「エンジニアが誇りを持てる世の中を実現」することをミッションステートメントにて宣言し、エンジニアのキャリアアップや自己実現を中長期的に支援する取り組みを行っています。

今後も未来のエンジニア創出に向けた、子ども向けエンジニア体験の機会を創出してまいります。


パーソルテクノロジースタッフ株式会社について

https://persol-tech-s.co.jp/

パーソルテクノロジースタッフ株式会社は、パーソルグループの「派遣・BPOセグメント」のうち、IT・ものづくりエンジニアの人材派遣サービスを提供しています。テンプスタッフ・テクノロジーとインテリジェンス派遣部門の経営統合により、2017年1月よりパーソルテクノロジースタッフ株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。

「PERSOL(パーソル)」について

https://www.persol-group.co.jp/

パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。

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