コラム

デジタルの知識やスキルを活用して企業に変革をもたらす「DX（デジタルトランスフォーメーション）」が注目されるようになり、数年が経ちました。日本企業が不確実な時代を生き抜いていく上で、デジタル技術によるビジネス革新は欠かせません。

しかし、2020年に経済産業省が公開したDXレポートによれば、実に9割以上の企業がDXに取り組めていない、もしくは散発的な実施にとどまっていることがわかっているのです。

企業のDXへの取り組みが遅れている背景には、DXを推進できる人材の不足があると考えられます。本記事では、自社にとって適切なDX人材を獲得するために、DX人材に求められるスキルや知識について見ていきましょう。

DX人材とはデジタルの知見や技術を用いて変革を推進できる人材のこと

DXとはDigital Transformationの略語で、デジタル技術を効果的に使うことによって、ビジネスモデルや組織、企業文化などを再構築し、競争優位性を確立していくことです。したがって、DX人材とは、デジタルの知見や技術を持ちつつ、変革を推進・実行できる人材を表します。

DX人材と並んでよく耳にする「IT人材」「デジタル人材」とは、どのような違いがあるのでしょうか。

IT人材との違い

IT人材は、IT企業などでシステムを作ったり、一般企業の情報システム部門でシステムの管理・運営や保守を担当したりする人材です。IT技術を駆使してDXに関わりますが、DX人材のように推進を主導する役割ではありません。

AIやビッグデータといった最先端の知識を持つ人材は、デジタル人材に含まれることもあります。

デジタル人材との違い

デジタル人材は、最新のデジタル技術を使って企業に価値をもたらす人のことです。データを利活用して、経営的な視点から発展性のある提案をできる点がDX人材との違いです。

ただし、企業に必要な要件の設定や戦略立案などはできても、ITエンジニアリングの技術や、巻き込み型のコミュニケーションスキルは不足している場合もあります。

企業のDX推進に必要な7つの職種

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が定義した、企業のDX推進に必要な職種とはどのようなものがあるのでしょうか。対象となる7つの職種について紹介します。

出典：独立行政法人情報処理推進機構（IPA）「デジタル・トランスフォーメーション（DX）推進に向けた企業とIT人材の実態調査」

プロダクトマネージャー

プロダクトマネージャーとは、顧客のニーズを満たすための製品の機能を明確にし、開発・販売に関わるチームをとりまとめる人のことです。顧客満足度を最大化するには、客観的な視点で戦略を立案できる存在が不可欠です。次々に新しい製品が生み出されている今、プロダクトマネージャーは常に不足している状態です。

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーとは、デジタル事業のアイディアをビジネスとして成立させるための仕組みを作る人材です。DXの主軸となる人材ですが、ビジネスデザイナーとしての豊富なキャリアを持つ人が少ないため、需要は高めです。

テックリード

テックリードは、システムの設計から実装までの知識と技術を持ち、エンジニアチームを率いる存在です。経営課題の解決につながる提案が求められるため、エンジニアとしての能力に加えて高いビジネススキルが必要です。

エンジニアのマネジメントを行うエンジニアリングマネージャーや、ビジネス戦略に合わせて運用しやすいシステムを構築・設計するITアーキテクトも同様に、今後、ますます企業からの募集が増えていく職種でしょう。

データサイエンティスト

ビッグデータを収集・分析して実用化できるデータサイエンティストは、AIを活用した変革に力を発揮する人材として注目されています。昨今では、データサイエンスを学ぶ学部を創設する大学も増えており、将来性に対する期待度も高い職種です。

先端技術エンジニア

先端技術エンジニアとは、機械学習やブロックチェーンなど、先進的なデジタル技術の知見を持った人材です。DXにおける有用性は明らかですが、急速に発展した技術を扱える人材は少なく、人手不足が顕著です。

UI/UXデザイナー

デジタルビジネスにおいては、顧客との接点においていかにその体験を高められるかがカギになります。使いやすいデザイン、使っていて心地良いデザインを追求するUI/UXデザイナーの活躍の場は、今後ますます拡大していくでしょう。

エンジニア／プログラマー

エンジニアはDXの流れの中で、システムの実装やインフラ構築、保守・運用などを担います。プログラマーは、プログラミング言語を用いて、システムなどの構築を行います。高度なスキルを身につけてDXに踏み込んでいけるエンジニアやプログラマーは、今後も引き続き需要は高い職種のひとつです。

DX人材に求められるスキルセット

DX人材には、どのようなスキルや知識、個人の能力や資質といったスキルセットが必要なのでしょうか。ベースとなるITとデジタルの知見といった「技術系スキルセット」に加えて、DXに関わる人を取りまとめて改革を推進できるリーダーとしてのマネジメント能力といった「ビジネス系スキルセット」も求められます。それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

技術系スキルセット

直接手を動かすことはなくても、DX人材にIT関連の技術系スキルは必須です。技術職を束ねていくために、国内外におけるトレンドを含めて、一通りのスキルや知識はキャッチアップしている人が求められています。具体的には、下記のようなスキルセットがあるかを見極めることが大切です。

• デジタルスキル
• データサイエンスの知識
• 先端技術の活用
• UI／UXの知識

ビジネス系スキルセット

DX人材は、企業のDXの旗振り役です。そのため、ビジネスやサービスを設計し、組織を牽引していく力をスキルセットとして兼ね備えているかも大きなポイントです。例えば、下記のようなスキルや知見、資質が挙げられます。

• マネジメントスキル
• コミュニケーションスキル
• 企画立案力
• 主体性
• モチベーション

DX人材を確保するための方法

ここまでご紹介したように、ハイレベルなスキルセットが求められるDX人材は、あらゆる職種で人手不足の状態が続いています。DXを推進する企業は、DX人材を確保することから始めなくてはなりません。

企業がDX人材を確保する方法には、大きく「育成」「採用」「外部人材活用」の3つが考えられます。

育成

DX人材の育成には、まずDX推進に向いている人材を社内から探します。社内にDXのノウハウがある場合はOJT、ゼロから育成する場合は社外研修や資格取得の推奨などが有効です。

従来の業務と並行して新しいスキルや知識の習得・実践を進める「リスキリング」を取り入れてもいいでしょう。 

採用

育成をはじめとする既存人材の活用が難しい場合、新たな人材を採用する方法があります。自社に必要な人材を採用によって補完するためには、中途社員や新卒社員の採用基準を見直し、DX人材を確保するための要件の再設定が重要です。

前述したDX人材の7つの職種から、自社に不足している職種を洗い出し、実現したいDXの形に沿って必要なスキル要件を設定します。併せて、理想とするマインドセットも洗い出しておくと、採用したい人物像をより具体化することが可能です。

外部人材活用

既存人材の育成や採用によってDX人材を確保する場合、「既存社員の中にふさわしい人物がいない」「思うように人が育たない」「なかなか希望に合った人材が採用できない」など、計画どおりに人材確保が進まない可能性もあります。

DXを早急に進めたいときは、フリーランスや派遣など、外部人材の活用の検討がおすすめです。豊富なスキルを持った外部人材で基盤を作りつつ、DX人材の育成・補強を進めることで、将来にわたって盤石なDX体制を構築することができます。

DX推進は人材の確保がカギ！外部人材の活用も視野に

DXを推進する人材には、デジタル技術に加えてリーダーとしてのマインドセットや、最先端のデジタルノウハウなどが必要です。しかし、自社での育成・採用が難しいと感じることもあるでしょう。

パーソルクロステクノロジーでは、企業と人材のマッチング精度にこだわり、課題解決に最適なご提案をしております。人材派遣サービスによる外部人材の活用も、ぜひご検討ください。