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母集団形成とは?採用活動での母集団の役割や必要性、手法を解説

2023.06.16

人材・組織

目次

    母集団形成とは?採用活動での母集団の役割や必要性、手法を解説

    少子高齢化や求職者不足の時代となり、採用活動は難化の一途をたどっています。求人を出しても応募が来ないばかりか、「採用してもすぐに離職してしまう」「思ったほど活躍してくれない」といった採用後の定着率の低さやミスマッチに悩む採用担当者も多いのではないでしょうか。

    母集団形成は、このような現代の採用課題を解決する上で、有効な施策となります。本記事では、母集団形成の必要性や考え方や、具体的な手法について解説します。

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    母集団形成は採用候補者を集める活動

    「母集団」という用語は、元々は統計学において調査対象となる個体の集合体のことを指しますが、採用活動においては採用候補者の集団を指します。つまり、母集団形成とは、採用活動のベースとなる応募者の人数を確保することだといえるでしょう。

    一般的に、母集団形成は人を集めることそのものが目的だと思われがちですが、実際の採用活動では集めた採用候補者の中から自社にマッチした人材に入社してもらい、定着と活躍につなげることがゴールです。母集団として100人を集めても、その100人が採用されるわけではありません。企業側は、設定している採用予定人数に合わせて、書類選考、筆記試験、面接といった選考プロセスを進める中で、候補者を少しずつ絞り込んでいきます。そのため、最終的に残る人数は、母集団のほんの一部なのです。

    ただし、母集団がそもそも十分な数でなかったり、全体の数は十分でも求める人材像に合う人がいなかったりすると、企業は採用計画と採用目的を達成することができません。母集団形成では、人数だけでなく質の面からも、計画的に人材を集めることが重要です。

    母集団形成の必要性が増している背景

    採用活動において、母集団形成が注目されるようになった理由は大きく2つ考えられます。

    求職者不足

    少子高齢化に伴う労働力人口の減少や、不況下で採用人数を抑制してきた企業の反動的な採用人数拡大などによって、求職者が足りない状況が続いています。求職者不足の環境では、そもそも応募を獲得しにくいばかりか、優秀な人材を確保するための、企業間での採用競争が激化する傾向があり、採用人数を確保するための母集団形成が欠かせません。

    ミスマッチの増加

    例えば、応募を100人だと想定していて、実際には30人しか応募がなかった場合、理想どおりの母集団形成ができずに、限られた採用候補者から採用する人を決めることになります。そうすると、採用予定人数を確保するために妥協が生まれ、求める基準に達していない候補者も採用せざるをえなくなるでしょう。

    このような採用はミスマッチの可能性が高まります。採用候補者の「量」だけでなく「質」を向上させるためにも、母集団を確実に形成することが重要です。

    母集団形成のメリットとは?

    母集団形成が適切に進められると、採用活動に多くのメリットがあります。ここでは、母集団形成を行う3つのメリットを解説します。

    スムーズに採用活動を行うことができる

    採用活動は、募集に対してどれだけの応募があるか、そこから何人採用できるか、それぞれの予測にもとづいて選考フローを進行していきます。採用活動の起点である母集団形成で失敗してしまうと、その後の計画にも影響が生じ、採用活動が停滞しかねません。その結果、予定していた人数が採用できない、採用活動が長引くといった悪影響が出てしまう可能性があります。

    ■母集団形成と選考フローの関係

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    入社後のミスマッチを回避できる

    適切な母集団を確保できれば、母集団の中に自社の求める人材像に合った候補者が存在する可能性も高まります。質の高い母集団をさらに絞り込んでいくことによって早期離職を防ぎ、入社後に活躍できる人材を採用することができるでしょう。

    コストを適正化できる

    採用活動の中でも、母集団形成には求人サイトや人材紹介会社の協力が必要となるケースが多く、コストがかかります。母集団形成に向けた準備をせずに募集を始めると、求める人材と早期に出会える確率が下がり、採用活動の長期化やコストの増加につながってしまうでしょう。

    一方で、計画的な母集団形成ができれば優秀な人材を獲得でき、採用コストも想定の範囲内に収めることができます。

    母集団形成のプロセス

    母集団形成を効果的に進めるためには、採用計画の立案から採用活動後の振り返りまでのプロセスを適切に実施することが重要です。ここでは、母集団形成の進め方や、それぞれの段階の注意点を紹介します。

    1.採用計画

    まずは、採用の目的を明確にし、それに沿ってターゲット層や人材要件、採用人数を決めましょう。欠員補充なのか、新規事業のための人員拡大なのかによって、成果につながる採用計画が異なってくるからです。「どういった人材を」「どれくらい」採用するかが決まったら、「いつまでに」採用するか、スケジュールを検討します。

    2.母集団の目標を定める

    母集団を形成するにあたって、目標となる人数を設定します。最終的に必要な採用人数や、各選考プロセスの通過率などから逆算して、母数として必要な数を割り出しましょう。

    3.採用手法の検討

    ターゲット層や採用予定人数に応じて、採用手法を検討します。採用手法には、求人媒体やハローワーク、リファラル採用、人材紹介など、さまざまな手法があります。母集団のすべてを1つのアプローチで確保する必要はないので、いくつか手法を選んでそれぞれの採用予定人数を決めるといいでしょう。

    4.採用活動の実施

    決定した手法ごとに、採用活動を行います。途中経過を確認し、計画どおりに進んでいない場合は、人材要件や求人票の見直しを図りましょう。

    5.振り返り

    採用活動を終えたら、採用手法ごとに必ず振り返りを行います。最終的な採用の成否だけでなく、各フローの通過率などを分析し、次の採用活動までに改善すべきボトルネックを見つけてください。

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    母集団形成の手法

    母集団を形成する手法には、大きく分類すると下記の6つがあります。ひとつずつ詳しく見ていきましょう。

    採用サイトやコーポレートサイト

    自社の採用サイトやコーポレートサイトの充実は、インターネットでの情報収集が一般化した世代にアプローチする上で欠かせないタスクです。企業のビジョンや求める人材像などを詳細に記載することで、マッチした人材の応募率を高めることができるでしょう。

    求人媒体

    転職サイトや新卒学生向けの就活サイトといった求人媒体への掲載も母集団形成に有効です。中途採用向けと新卒向けのサイトがありますので、それぞれターゲットに合わせて使い分けてください。

    SNS

    SNSは、企業や製品、サービスの認知度を高め、広く転職潜在層にアピールするために効果的な手段です。初期コストを抑えて手軽に始められるので、幅広い層にアピールすることができます。

    人材紹介会社の活用

    人材紹介会社を利用した採用方法は、人材要件を紹介会社に伝えて、紹介会社に人材を探してもらうというもの。採用に特化した第三者が要件にもとづいて人材を探すため、ミスマッチのない人材が集まる可能性が高まり、効率的な母集団形成を実現できるでしょう。

    ただし、採用に至った場合には、人材紹介会社に対して候補者の理論年収の3割程を手数料として支払う必要があります。

    リファラル採用

    リファラル採用は、自社社員の紹介経由で人材を探す手法です。自社をよく知り、活躍している社員が紹介する人材なので、ビジョンや社風、仕事内容などを理解した人材と出会いやすいのがメリットです。

    ただし、企業と社員とのあいだに良好な関係ができていないと、リファラル採用での紹介は増えません。また、期限や目標を課す性質のものではないため、紹介を「待つ」時間が発生し、採用手法の中では長期化しやすい点にも注意が必要です。

    オフラインイベント

    合同説明会や転職フェア、自社での採用セミナーなど、母集団に加わってほしいターゲットに直接魅力を伝えられるのがオフラインイベントの良さです。社員とリアルに接することで志望度の高い母集団を形成することができますが、時間と費用、人的コストに対する準備が必要です。

    母集団形成で採用課題を解決しよう

    求職者の不足や働き方に対する価値観の多様化などもあり、採用活動は年々難化の一途をたどっています。人材不足、ミスマッチの増加といった採用課題を解決し、自社の成長に貢献する優秀な人材を獲得するために、まずは母集団形成に取り組みましょう。

    適切な母集団形成は自社の人事部門だけでは難しく、大きな負担になることも考えられます。母集団形成の手法を検討する際は、専門性の高い人材が多数登録するパーソルクロステクノロジーにお問い合わせください。

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