コラム

エンジニア不足を解消するために、「派遣」や「フリーランス」というスタイルではたらくエンジニアの活用を検討する企業も多いのではないでしょうか。派遣エンジニアやフリーランスエンジニアにはそれぞれ特徴があるため、自社の課題に合った手法を活用することが重要です。本記事では、両者の違いや、それぞれの手法がどのような企業におすすめであるかをまとめてご紹介します。

「派遣エンジニア」と「フリーランスエンジニア」の違いとは

派遣とフリーランスの４つの違い

派遣エンジニアとフリーランスエンジニアでは、「契約形態」「はたらき方（指揮命令）」「マネジメントコスト」 「費用」という4つの大きな違いがあります。それぞれにメリット／デメリットがあり一概にどちらが良いと言えるものではなく、企業の状況や課題に応じてより適切な選択肢が決まってくるものです。
それぞれのメリット／デメリットや、課題別のおすすめをご紹介します。

派遣エンジニアの特徴：長期的・安定的に人材を確保したい企業向け

派遣エンジニアは、一定期間にわたって安定的に就業可能な人材獲得の選択肢です。社員と同様にチームに加わり、日々の業務に継続的に取り組めるため、社内メンバーと連携する業務や、教育・育成が必要な業務との相性が良いのが特徴の一つです。

また、派遣会社が労務管理や勤怠フォローを行うため、人事や管理部門の負担も軽減できます。急な欠員への対応や繁忙期のリソース補充など、企業側の人材ニーズに柔軟に応えられる点も大きなメリットです。ただし派遣は、労働力の提供を目的とする契約のため、成果物の納品を目的とする請負契約とは本質的に異なり、業務内容には一定の制約があります。また、原則として派遣期間は最長3年までとされているため、長期的な戦力化には限界がある点も踏まえて活用する必要があります。

「継続的に稼働してくれるエンジニアが欲しい」「業務の安定運用を重視したい」といった企業にとって、派遣エンジニアは非常に有効です。

フリーランスエンジニアの特徴：専門性重視の人材を確保したい企業向け

フリーランスエンジニアは、高い専門スキルを持つ即戦力人材を、必要なタイミングでスポット的に活用したい企業にとって有効な選択肢です。AI、クラウド、モダンな開発環境など、特定領域に特化した技術を持つ人材も多く、新規事業や技術検証フェーズにおけるスピード感のある推進が期待できます。

また、成果物単位で契約することが多いため、業務のゴールが明確なプロジェクトにおいてはコストの透明性が高く、業務履行時間ではなく「アウトプット」での評価が可能です。加えて、リモート勤務や副業対応など、柔軟なはたらき方にフィットしやすい点も魅力です。

一方で、個人との契約となるため、業務履行の安定性やセキュリティ管理には一定の注意が必要です。社内メンバーとの一体感を重視する文化や、業務の指示・教育を前提としたはたらき方には適しません。しかしながら「必要なときに、必要なだけ、高スキル人材を活用したい」という課題を持つ企業には、フリーランスエンジニアの活用が非常に有効です。

派遣エンジニア／フリーランスエンジニアの採用

それぞれの採用活動ステップ

エンジニアの外部人材を採用する際、派遣とフリーランスでは採用ルートや契約形態が大きく異なります。
派遣エンジニアは、エンジニア派遣を取り扱う人材派遣会社に依頼するのが一般的です。業務内容や求めるスキル、勤務条件などを企業からヒアリングし、派遣会社が登録スタッフの中から候補者を紹介。スキルシート確認や、職場見学を経てマッチングが成立します。労務管理や給与支払いは派遣会社が担うため、企業側の負担は比較的少なく、継続的な就業を求めるケースに向いています。

一方、フリーランスエンジニアは、専門エージェントを通じた紹介や、SNS・技術系コミュニティでの直接スカウトが主な手段です。直接契約の場合は契約管理や報酬支払いを自社で行う必要がありますが、中間マージンを抑えることが可能です。
いずれの手法においても、事前にしっかりと要件をすり合わせることが重要です。

まとめ：フリーランスエンジニアの活用における課題別おすすめ手法とは

エンジニアの活用においては、自社の課題に応じた最適な手法を選定することが重要です。特に、派遣エンジニアとフリーランスエンジニアの活用は効果的な選択肢です。
派遣エンジニアは、社員と協業・連携する業務や一定期間の安定した供給と長期的なプロジェクトに適しています。一方、フリーランスエンジニアは柔軟性が高く、専門性の高いタスクに対して迅速に対応できるメリットがあります。

まずは、現状の課題を明確にし、それに対する解決策を探ることから始めましょう。次に、派遣とフリーランスのメリット・デメリットを比較し、自社に最も適した方法を選定します。最後に、導入ステップを計画し、効果的な活用を目指しましょう。これにより、エンジニアリングリソースの最大化を図り、組織全体の成長を促進することが可能となります。